こんにちは！
転職をする際に必ず確認する「求人票」。
ハローワークや各種転職サイト、企業HPなどなど・・・
巷に情報が溢れています。
仮にその情報に誤りがあったらあなたはどうしますか？
”100円ショップで間違って買ったので返品します”のように簡単にキャンセルできればいいのですが、キャリアに関しては後戻りはできずどんどん積みあがっていきます。
転職回数、転職履歴は減らせないんです！！
でも失敗しないと分からない事が多く、何をどう確認したらいいか分かりませんよね。
今日は転職をする際に必ず確認する「求人票」にいくつものチェックポイントがあるのでそこを見落とさないたに、確認の仕方について書いてみたいと思います。
改正職業安定法が平成30年（2018年）1月1日より施行されました。施行内容については、企業が人材募集を行う際に対応しなければならない事項が多く含まれており、注意が必要です。
ですが
難しい法律のことは一旦置いといて分かりやすい部分だけ抜粋してお送りします。
仕事内容
ここは必ずチェックするポイントです。未経験OKの求人はかなり細かく書かれていることが多いので良いとして、即戦力を募集する求人は「分かってるでしょ」ばりに情報が少ないことが多いので要注意です。
必ず面接で自分がイメージする仕事内容と合致するかどうか質問を交え確認しましょう！
契約期間（無期雇用、有期雇用）
まず無期雇用は期限の定めがないので正社員を意味します。
有期雇用は期限の定めがあるので契約社員を意味します。
正社員だと思って入社したのに実は有期雇用で契約社員だった。
契約期間中は社保が無いとか手当が無くて給与が想定より安い・・・なんてことのないように確認が必要。
試用期間の有無
試用期間も企業によって異なります。だいたい3か月～6か月のところがほとんどですが、
企業によっては1年で定めている企業もあります。
ここでのチェックは3つ。
・試用期間は何か月なのか
・どうなったら本採用になるのか
※自動で本採用、上長の承認が必要、テストに合格しなければならないなど・・・
・試用期間中と試用期間が明けた場合とでは給与に差があるのかどうか
お互いの見極め期間として定めているところが大きいですが、実は成果が出ない人を
なにかの理由をつけてふるいにかける企業もあります。
必ず確認しましょう！
雇用形態（正社員、契約社員、特定派遣）
自分の希望する雇用形態かどうか必ず確認しましょう！
特に「特定派遣」の場合は雇用契約を結ぶ会社は派遣元の会社であって派遣先の会社ではありません。
給与（月給制、日給月給制、日給制、年俸制）
実は会社によって「賃金規定」が異なる場合があります。
損しないためにも必ず調べた方が良いです！
月給制：欠勤の有無に関係なく固定の金額を支給する制度
日給月給制：１日を計算単位として給料が定められているので、欠勤・遅刻・早退をすると控除（引かれる）が可能な制度
日給制：1日の定額で労働日数分が支給される制度
年俸制：1年単位で給与を算出する給与制度（野球選手と同じですね、月給は÷12）
残業代は込みなのか、別途全額支給なのか
基本的に労基法上「所定労働時間」を超えて行われた労働に対して、残業代を支払わなければいけないのです。
求人票に「残業代別途全額支給」と記載があれば問題ないのですが、何も書いていない場合は何時間分が給与に含まれているのか、そもそも出ないのかなど確認してください。曖昧な答えだった場合はブラック企業の確率が高いです。
年間休日
1年は52週あります。要は52回1週間が来ます。
1週間に土曜、日曜と休みが二回あるので毎週必ず土日休みなら単純計算で104日休みになります。
また祝日はその年によって日数が変わります。
土曜日や日曜日に被る場合もあるので何とも言えませんが祝日そのものは18日あります。
そこにGWや年末年始、夏季休暇など合わせると120日は余裕で越えてきます。
しかし求人票上、紛らわしい表記があります。
・完全週休二日制
この2つです。皆さん違いは分かります？絶対調べてください！
完全週休二日制：毎週必ず2日の休みがある
週休二日制：１カ月の間に週２日の休みがある週が一度以上ある
※言い換えると5週あったら最初の週だけ2日休みがあってあとは週1日休みでも週休二日と言えます
この表記を適当に見過ごしていると休日が少ないとミスマッチが起こりかねません。
また企業によっては「完全週休二日制」とう表記があるにも関わらず年間休日105日とか「110日」とか明らか計算が合っていない矛盾だらけの表記をしているところもあります。完全ブラックですので面接で説明を求め判断しましょう。
まとめ
求人票はうそ発見器の宝庫です！ですがその裏側を知らないとスルーしてしまう項目ばかりです。失敗してから学ぶでも良いですが事前に確認しておくことをお勧めします。
現在はSNSをはじめ情報がすぐ拡散されますのでブラック企業も肌感覚で減ってはきていますがそれでもまだまだたくさんあるのも事実です。
